1.解答

 

 

2.解説

 

(1)本問の減価償却費の計算方法は次のとおりです。
まず、償却方法は定率法ですから、その計算方法は「減価償却費=(取得原価-減価償却累計額)×償却率」です。そして、このパソコンは本年度期首に取得したものなので、今回が初めての減価償却費の計算となります。したがって、上記計算式の中で、減価償却累計額は「0円」ということになります。それをもとに計算すると、減価償却費=150,000円×0.500=75,000円となります。この計算ができたところで仕訳を考えます。減価償却費は、勘定科目一覧の中にあるので、それを使い、子ども教育支援事業(略称:教育)で使用するパソコンの「減価償却費」(費用グループ)が増えたので、「減価償却費」を借方(左側)に記入します。その際、事業欄は「教育」とします。一方、パソコンは、勘定科目一覧の中の「備品」に当たります。減価償却の記帳方法は直接法によっているので、減価償却費の計上により、「備品」(資産グループ)の金額を直接減らすので、「備品」を貸方(右側)に記入します。その際、勘定科目が資産グループなので、事業欄には「―」を引いておきましょう。

 

(2)まず、減価償却費を計算します。定率法による計算方法は(取得原価-減価償却累計額)×償却率ですから、これに本問の内容を当てはめると、減価償却費は、(4,500,000円-900,000円)×0.400=1,440,000円となります。
スポーツ振興事業(略称:スポーツ)で使用している車両の「減価償却費」(費用グループ)が増えたので、「減価償却費」を借方(左側)に記入します。その際、事業欄は「スポーツ」とします。一方、マイクロバスは、勘定科目一覧の中の「車両運搬具」に当たりますが、減価償却の記帳方法は間接法によっているので、「車両運搬具」(資産グループ)の金額を直接減らすのではなく、「減価償却累計額」(資産グループのマイナス科目)を貸方(右側)に記入します。その際、勘定科目が資産グループなので、事業欄には「―」を引いておきましょう。

 

(3)本問の減価償却費の計算は、定額法によって行います。定額法の計算方法は、「減価償却費=取得価額×定額法による償却率」ですから、本問の内容を当てはめると、減価償却費は、15,000,000円×0.042=630,000円となります。
事務局で使用している建物の「減価償却費」(費用グループ)が増えたので、「減価償却費」を借方(左側)に記入します。その際、事業欄は「管理費」とします。一方、建物は、勘定科目一覧の中の「建物」を使います。減価償却の記帳方法は直接法によっているので、「建物」(資産グループ)の金額を直接減らすため、「建物」を貸方(右側)に記入します。その際、勘定科目が資産グループなので、事業欄には「―」を引いておきましょう。

 

(4)本問において、減価償却費の計算は定率法で行うため、決算仕訳直前の減価償却累計額が分からないと計算できません。このコピー機は、平成27年4月1日に取得されていることから、決算日(減価償却計算日)を平成28年度末の1回通っていることが分かります。そこで、その際計算された減価償却費が同時に減価償却累計額になっていることになります。その額は、350,000円×0.400=140,000円です。そして、今年度の減価償却費は、(350,000円-140,000円)×0.400=84,000円となります。この計算ができたところで仕訳を考えます。子ども教育支援事業で使用するコピー機の「減価償却費」(費用グループ)が増えたので、「減価償却費」を借方(左側)に記入します。その際、事業欄は「教育」とします。一方、コピー機は、勘定科目一覧の中の「備品」に当たります。減価償却の記帳方法は直接法によっているので、減価償却費の計上により、「備品」(資産グループ)の金額を直接減らすので、「備品」を貸方(右側)に記入します。その際、勘定科目が資産グループなので、事業欄には「―」を引いておきましょう。

 

(5)本問は、上記(4)の問題とほぼ同じものです。違いは、取得日が平成26年4月1日となっているので、今年度決算日まで2回の決算日(平成27年3月31日及び平成28年3月31日)で減価償却費計算を行ってきているので、間接法で使う「減価償却累計額」勘定の残高が2年分になっています。ですから、まず、この「減価償却累計額」の合計額(残高)を計算してみます。
①27年度末の減価償却費=250,000円×0.400=100,000円
②28年度末の減価償却費=(250,000円-100,000円)×0.400=60,000円
したがって、今年度末の減価償却費計算前の「減価諸客累計額」の残高=①+②=160,000円となります。
そして、今年度の減価償却費の計算をすると、(250,000-160,000円)×0.400=36,000円となります。この計算ができたところで仕訳を考えます。仕訳はほぼ(4)と同様です。ただし、このプリンターを使っていたのは事務局なので、「減価償却費」を借方(左側)に記入した際の事業欄は「管理費」とします。